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2018年09月21日
大家さん向けブログ

異なる「空室率」の計算

人口減少に向かう中の過剰建設による賃貸のお部屋の空室が増えてきています。オーナーさまにとっては今後、いかに自分のお部屋に入居を促すかが経営のカギとなってきます。その空室率の計算方法も考え方によって異なってきます

異なる空室率の計算

大家さんや投資家さんにとって空室率は収益に直接影響してくることですから、非常に気になるところです。
ここで、空室率の計算方法が何をベースに計算するかで異なってくることを見てみましょう。

  • 戸数から計算する空室率
  • 床面積から計算する空室率
  • 賃料から計算する空室率

※グレー部分を空き戸数と考えます。

空戸数からの空室率

上記のように、4戸(空室)÷17戸(総戸数)=23.5%となります。

この計算のメリットは、簡単に把握することができるので計算がしやすい。
デメリットは、部屋の大きさの違いなどを反映しないので、小さなワンルームや事務所などが混ざる場合は大きなブレが生じます。店舗・事務所など面積に大きな差が生じるときはあまり使用しません。

床面積からの空室率

上記の結果、110㎡(空室床面)÷420㎡(総床面積)=26.1%となり、空き戸数からの計算とは異なってきます。

この計算のメリットは、実態を把握しやすい事です。
戸数だと広くても狭くても同じにカウントされますが、床面積の大きく異なる店舗や事務所などでは床面積で計算することが大切です。

賃料計算からの空室率

上記の結果、50万円(空室賃料合計)÷200万円(総賃料額)=25%となります。

賃料計算からの空室率が、大家さんや投資家さんのもっと大切な空室率となります。
隣り合った部屋でも賃料が異なることはあり、同じ面積でも賃料が大きいところが空いてしまうと、大きく差が出ます。

適切な空室率計算をすることで現状把握

一般に言われている空室率が何をもとに計算されたものであるか見極めることや、どのような目的で査定されているのかを把握することが大切です。

この3通りの空室率は時点空室率で、目的・業種・面積の違いなどによって使い分けることが望ましいです。
ご自身が使用する場合、得られるデータの必要性から目的に応じた空室率を求め、使用することが必要です。
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